研究員紹介

人材の発見と育成を通じての社会貢献をめざす。

本センターは以下の研究員制度を擁しています。研究所の財産とは、様々な研究設備や過去の成果の積み重ねだけではありません。これからの社会と学術に対して貢献する若い有為な人材も大切です。本センターでは、若手研究者の育成と支援を活動の大きな柱の一つとしております。

CATEGORY

■主任研究員 [Chief Research Fellow]
本センターの研究・学術活動の中心となる研究員です。所長、所員とともに学術面における本センター事業計画の企画・立案、実施を担います。また、研究者という立場から、来日する海外からの研究者の研究活動支援や、本センター学術紀要『アジア太平洋研究』や機関紙『CAPSニューズレター』の企画・編集も行っています。ポスト・ドクターや客員研究員の取りまとめ役でもあります。センター事業や紀要の編集等を通じて国内外、学内外の研究者と多く関わって行くため、語学(特に英語)に堪能で、自身の研究活動も経験豊かである人材が採用されています。

■ポスト・ドクター [Post Doctoral Fellow]
本学の学術研究における一層の推進及び将来を担う創造性を有する研究者の育成を支援するため採用される研究員です。特別研究員は研究プロジェクト等において一定の職務を分担して研究に従事します。その他に、センター所長が研究上随時必要と判断する業務にも従事します。

■客員研究員 [Visiting Researcher]
学術研究の進展を図る上で必要かつ有益な学術研究交流及び共同研究を推進するために、一定の期間、学外から受け入れる研究員です。本センターにおける資格は、大学院の課程修了者又はこれに相当する研究能力があり、アジア太平洋地域にかかわる主題を研究対象とし、かつ研究センターの研究活動への積極的な協力を期待することができる研究者です。

■招聘外国人研究員 [Visiting Research Fellow]
本センターの重要な使命のひとつに「国際学術交流の促進」があります。その使命達成のための事業の一つが本学での研究を望む海外の研究者を招く制度です。その制度により来日するのが「招聘外国人研究員」です。
招聘の条件は、次の3つの条件をすべて満たす研究者であることです。「1.外国の大学・研究所等に在職中であり、相応の研究実績を持つと評価できること」、「2.アジア太平洋研究地域にかかわる主題を研究対象とし、かつ、本センターの研究活動への積極的な協力を期待することができること」、「3.受入研究者が成蹊大学の専任教員(助手を除く)にいること」です。本研究員に採択されると、来日するための往復航空運賃の助成、宿泊施設(本学国際交流会館)の提供や研究室の提供などの便宜を本センターから提供されますが、公開研究会・講演会の開催や本センター発行の学術誌「アジア太平洋研究」への研究成果論文の発表、機関紙「CAPSニューズレター」への執筆などの義務も負います。
毎年、文系・理系を問わず、幅広い研究分野の外国人研究者がこの制度を利用して日本での研究活動を行っています。

CAPSに所属する研究員をご紹介いたします。

2018年度研究員一覧


■主任研究員[Chief Research Fellow]

惠羅 さとみ 2017年4月〜
一橋大学大学院社会学研究科
博士(社会学)



■ポスト・ドクター[Post Doctoral Fellow]

池宮城 陽子
受入期間:2018年3月〜
受入研究テーマ:日米安保改定と沖縄基地問題、1953〜1960


■客員研究員[Visiting Researcher]

宮村 治雄
受入期間:2015年10月〜
受入研究テーマ:東アジアの主要な政治概念(「自由」「法」など)の比較思想史的考察

永田 伸吾
受入期間:2016年6月〜
受入研究テーマ:米国の戦略文化と科学技術−1970年代の「時代精神」の文脈から

中田 英樹
受入期間:2016年7月〜
受入研究テーマ:戦後の北東北における開拓農村が国家再統合される過程を女性の家事労働(特に食事)の変遷の視点から捉える研究

横山 道史
受入期間:2017年6月〜
受入研究テーマ:反原発運動の思想的潜勢力を問う−「福島以後」の21世紀のエコロジカル、フェミニズムの展望

長谷川 明香
受入期間:2018年4月〜
受入研究テーマ:日本語・英語の「好まれる言い回し」再考


■招聘外国人研究員[Visiting Research Fellow]

Cannon Brendon
受入期間:2018年6月〜
受入研究テーマ:Japan's Free and Open Indo-Pacific Strategy

Bjoern Dressel
受入期間:2018年6月〜
受入研究テーマ:An Empirical analysis of Judiciaries in South East Asia, including construction of comparative data set and empirical analysis of case studies (e.g.,Malaysia and Indonesia) for top tier publications.

 

成蹊大学アジア太平洋研究センター

Center for Asian and Pacific Studies, Seikei University

〒180-8633 東京都武蔵野市吉祥寺北町3−3−1

TEL:0422(37)3549 FAX:0422(37)3866

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