Home 経営学部 │ 総合経営学科

企業のビジネスモデルを
多角的に分析

対象学年
3・4年次
担当教員名
伊藤 公哉 教授
Kimiya Ito
学びのキーワード
  • 企業分析
  • 業界分析
  • 税法 
情報発信
icon

研究の内容

ゼミのテーマは「儲かり続けている会社のヒミツを探る」です。世のなかの儲かっている会社には、たまたま儲かっているだけの会社と、儲けるための仕組み(ビジネスモデル)をつくって安定的に儲けている会社の2種類があります。儲けるための仕組みのある会社に就職すれば、キャリアを磨きながら長く働き続けることもできるでしょう。
そこで、儲かっている会社について、なぜ儲かっているのかを多角的な視点から分析・検討します。
また、21世紀の新しい経済社会では、消費者のデータ、消費者からの信頼やブランド力といった、目には見えにくいものが企業にとって重要な利益の源泉になります。たとえば、企業は消費者のパーソナルなデータを用いることで個々の消費者が望む商品やサービスを適時に生産し、安価に供給することができるようになります。企業にとって重要となるのは、従来のような資本力(資金力)ではなく、消費者のデータを適時に収集できる仕組みであり、その前提としての消費者との信頼関係の構築であると言えるでしょう。将来を見据えて、社会の変化が企業の競争条件や私たちの働き方に及ぼす影響についても、柔軟な発想と思考でダイナミックに考察します。

iamge

研究の進め方

チーム単位で事前に自分たちで選んだ企業や業界について分担してリサーチをしながら分析と検討を行い、ゼミでプレゼンテーションを行ってディスカッションをします。
企業分析にあたっては、経営者が発信した情報を鵜吞みにするのではなく、会計情報等の客観的なデータ(図書館等のデータベースで入手できます)を用いて裏付けをとることで、説得力のあるプレゼンテーションにつなげることができます。
また、企業が行うビジネスは、様々なルールに従うことになります。そこで、ビジネスを成功させるためには、そのルールを正しく理解することが必要です。ビジネスのルールには、税法や民商法などの法律のようなフォーマルなルール(法令)もあれば、企業や業界団体などが自らつくり社会が受け入れているインフォーマルなルール(消費者の潜在意識のなかで慣習や常識としてとくに疑いをもつことなしに受入れられている、消費者の視野を狭めているものを含む)も数多く存在します。そこで、柔軟な思考により広い視野から企業の儲けの仕組みを追究します。
なお、ゼミの後には親睦を深めるためのイベントや会食などを行うこともあります。オンとオフのメリハリを大事にしています。

iamge

社会との関わり

このゼミでは、将来、ビジネス社会で活躍できる人材になることを目指します。そこで、ゼミの活動を通じて、コミュニケーション力(自分の考えを正しく伝えることができる)や課題解決力、またビジネスと産業の実践的な知識を修得します。さらに、グループワークにより、洞察力・主体性・リーダーシップなどが自然と身につきます。また、各種データベースの利用等を通して企業情報や法令情報等の収集ができるリサーチ力や、収集した情報を経済・会計・法律等の知識を活用して適切に整理・分析できる分析力、PowerPoint等を用いた効果的なプレゼンを行うプレゼンテーション力など、卒業後にビジネス社会で必要となる能力を高めることができます。
ゼミ卒業生の進路は様々ですが、たとえば大手監査法人(公認会計士)、大手税理士法人、都市銀行、信託銀行、航空会社、自動車会社、システム開発会社、国立情報学研究所(情報・システム研究機構)、大手外資系IT企業、コンサルティング会社などで、学生時代に学修した知識やスキルを実践しています。

ゼミ・研究室の魅力

  • ⽂献を読み解く力が身につく
  • プレゼンテーション⼒が⾝につく
  • 学外の人と交流ができる
  • 他のゼミ・研究室⽣との交流がある
  • 論理的な思考力が鍛えられる
  • 楽しみながらチームワークが身につく

卒業論文のテーマ

  • EV市場におけるテスラ社の優位性
  • アップル社の事業戦略
  • サブスクリプション型ビジネスモデルの事例研究
  • 鉄道業の海外進出の現状と課題
  • 不動産テックによる不動産市場の問題解決と不動産仲介業の展望
  • eスポーツ市場拡大のための考察
  • キャッシュレス社会の進展と日本のCBDCに関する考察
  • CAATsを駆使した監査による不正会計の防止
  • 新事業承継税制(非上場株式等の贈与税の納税猶予及び免除の特例)適用にあたっての問題点の考察
  • 企業不祥事対応の事例研究
  • SDGs時代のアパレル業界の展望

教員のプロフィール

伊藤 公哉 教授

Kimiya Ito

中央青山監査法人、監査法人トーマツ勤務などを経て現職。博士(国際経済法学)(横浜国立大学)。著書として『アメリカ連邦税法〔第8版〕』(中央経済社)など多数。論文に、AI時代の働き方と税法、シェアリングエコノミー、仮想通貨と所得税など。

研究分野
租税法、国際租税法、アメリカ連邦税法、経営学、会計学
ページトップへ戻る