成蹊大学アジア太平洋研究センター・朝日新聞国際報道部共同企画 「コロナ時代の世界」（全6回+特別回）

第1回　【欧州・英国】 出演者・プロフィール

／朝日新聞　ヨーロッパ総局長　国末 憲人／

1963年岡山県生まれ。87年朝日新聞社に入社し、パリ支局長、論説委員、GLOBE編集長を経て、2019年からヨーロッパ総局長。青山学院大学フランス文学科前非常勤講師。これまで欧州政治社会のほか、ルワンダ大虐殺、イラク戦争、パレスチナ紛争、ウクライナ紛争、核不拡散問題なども取材した。新型コロナでは欧米の免疫学者や政治学者らにインタビュー。
著書『イラク戦争の深淵』『ミシュラン　三つ星と世界戦略』『ユネスコ「無形文化遺産」』『テロリストの誕生』など。

／成蹊大学　法学部教授　今井 貴子／

東京大学大学院総合文化研究科博士後期課程単位取得退学（学術博士）。専門はイギリス政治、比較福祉政治。
著書『政権交代の政治力学―イギリス労働党の軌跡 1994-2010』（東京大学出版会、2018年）、共著に『現代政治のリーダーシップ』（岩波書店、2019年）『ポピュリズムという挑戦』（岩波書店、2020年）など。

／成蹊大学　法学部教授　板橋 拓己／

1978年栃木県生まれ。専攻は国際政治史、ヨーロッパ政治史。北海道大学大学院法学研究科博士後期課程修了。博士（法学）、北海道大学助教、成蹊大学助教などを経て現職。
著書『アデナウアー』（中公新書、2014年）『黒いヨーロッパ』（吉田書店、2016年）ヤン＝ヴェルナー・ミュラー『ポピュリズムとは何か』（翻訳、岩波書店、2017年）

第２回　【中国】 出演者・プロフィール

／朝日新聞　中国総局長　西村 大輔／

1969年東京都出身。北海道新聞社を経て2001年に入社。水戸支局、東京社会部勤務の後、上海、瀋陽、ウラジオストクの各支局長、国際報道部デスクを経て16年から中国総局員。18年から中国総局長。今年1月に中国・武漢で新型コロナウイルスの感染爆発が始まって以降、一貫して中国のコロナ危機の取材に関わってきた。

／朝日新聞　瀋陽支局長　平井 良和 ／

1979年奈良県出身。2003年に入社し、岡山、京都での勤務のあと環境問題の国際会議や東日本大震災、熊本地震の現場取材などに携わってきた。2018年10月から中国の瀋陽支局長。新型コロナウイルスの影響で都市封鎖に到った武漢市の解放を現場から報道した。

／成蹊大学　法学部教授　井上 正也／

1979年生まれ。成蹊大学法学部教授。神戸大学大学院法学研究科博士後期課程修了。博士（政治学）。専門は日本政治外交史。
著書『日中国交正常化の政治史』（名古屋大学出版会、サントリー学芸賞・吉田茂賞受賞）、『戦後日本のアジア外交』（共著、ミネルヴァ書房、国際開発研究大来賞受賞）など。

／成蹊大学　法学部教授　光田 剛／

1965年奈良県生まれ。成蹊大学法学部教授、ボランティア支援センター所長。 東京大学大学院法学政治学研究科博士課程単位取得退学、博士（法学）。中国近代政治史。
著書『中国国民政府期の華北政治』（御茶の水書房）、編著『現代中国入門』（ちくま新書）

第3回　【イタリア】出演者・プロフィール

／朝日新聞　ローマ支局長 　河原田 慎一／

2000年朝日新聞社入社。東京本社社会部で司法関係の取材に長く関わり、カンボジアでの法整備支援やイタリアの参審制などを取材した。国際報道部では英国のＥＵ離脱（ブレグジット）や気候変動問題の取材班に加わった。17年11月からローマ支局長。地中海を渡って欧州を目指す難民・移民の問題や、38年ぶりとなったローマ教皇の訪日取材に関わった。今年2月には、新型コロナウイルスの感染がイタリア国内で始めて発生。感染源となった中国に次ぐ形で爆発的に感染が拡大し、多くの死者が出た。ジュネーブに本部がある世界保健機関（ＷＨＯ）をカバーしつつ、医療従事者らへの取材を通じて、集中治療の現場での闘いや、地域医療システムが崩壊しつつある状況などについて報じた。

／成蹊大学　文学部教授　川村 陶子／

東京大学大学院総合文化研究科博士課程退学。東京大学大学院助手、成蹊大学准教授などを経て現職。専攻は国際関係論（国際文化関係）、文化政策研究。
共編著に『国際文化関係史研究』（東京大学出版会、2013年）、共著書に『想起の文化とグローバル市民社会』（勉誠出版、2016年）など。

第4回 　【アメリカ】出演者・プロフィール

／朝日新聞　アメリカ総局長　沢村 亙／

1963年東京都出身。1986年に朝日新聞社入社。ニューヨーク、ロンドン、パリで特派員。2013年に半年間、中国・清華大学で派遣研究員。2017年よりアメリカ総局長（ワシントン）。関心分野は米欧の政治と歴史問題、民主主義論。新型コロナウイルスのパンデミックで、この春から在宅勤務を基本としながら、米大統領選が浮き彫りにした政治や社会の分断、ポスト・パンデミックのグローバル秩序の行方についても取材を続けている。

／成蹊大学　学長補佐・法学部教授　西山 隆行／

東京大学大学院法学政治学研究科博士課程修了、博士（法学）。専門は比較政治・アメリカ政治。
主要業績：『格差と分断のアメリカ』（東京堂出版、2020年）、『アメリカ政治入門』（東京大学出版会、2018年）、『アメリカ政治講義』（ちくま新書、2018年）、『移民大国アメリカ』（ちくま新書、2016年）、『アメリカ型福祉国家と都市政治』（東京大学出版会、2008年）

第5回 　【アジア・中国】出演者・プロフィール

／朝日新聞　編集委員　吉岡 桂子／

1964年生まれ、岡山大学卒業。地元山陽放送（ＲＳＫ）のアナウンサーから、1989年秋に朝日新聞社に移る。和歌山支局、大阪・東京経済部から中国語研修（北京）を経て、上海、二度の北京特派員を含めて主に中国にかかわる取材を約20年にわたって続けています。今夏までバンコクを拠点に中国の動向を取材してきました。コロナ禍のもとでもアグレッシブな中国の外交や経済援助攻勢をまのあたりにしました。オバマ大統領誕生した2008年にはワシントンのシンクタンクで米中関係をウォッチしていたこともあり、激化する米中対立の行方が日本に及ぼす影響を注視しています。
著書『人民元の興亡』（小学館）『問答有用』（岩波書店）『愛国経済』（朝日新聞出版）など。

／成蹊大学　法学部教授　遠藤 誠治／

1962年滋賀県生まれ。1986年東京大学法学部３類（政治コース）卒業。1988年東京大学大学院法学政治学研究科政治学専攻修士課程修了（法学修士）。東京大学法学部助手、成蹊大学専任講師、同助教授を経て、現在、成蹊大学法学部教授。グローバリゼーションの国際政治への影響を中心的なテーマに研究。
編著に『グローバル対話社会』（明石書店, 2007年　小川有美と共編）、『普天間基地問題から何が見えてきたか』（岩波書店, 2010年　宮本憲一, 西谷修と共編）のほか、『シリーズ日本の安全保障』全８巻（岩波書店, 2014～2015年　遠藤乾と編集代表）

　
　

第6回　【総括】出演者・プロフィール

／朝日新聞　GLOBE編集長　稲田 信司／

1968年、フランス・パリ郊外生まれ。1992年に朝日新聞社入社。テヘラン、ロンドン、パリで特派員。紛争下のアフガニスタン、イラクでの取材経験もある。今年9月まで国際報道部部長。ＧＬＯＢＥ編集長としては、「アフター・コロナ」の国際秩序の行方をはじめ、グローバルな課題をローカルな視点を織り交ぜながら考える特集を送り出したいと思っている。

／成蹊大学　法学部教授・アジア太平洋研究センター所長　高安 健将／

1971年東京生まれ。1994年早稲田大学政治経済学部政治学科卒業、2003年 ロンドン大学/London School of Economics and Political Scienceより博士号（政治学）を取得。北海道大学大学院法学研究科講師、成蹊大学法学部助教授を経て、現在、成蹊大学アジア太平洋研究センター所長・同法学部教授。主著に、『首相の権力—日英比較からみる政権党とのダイナミズム』（創文社、2009年）、『議院内閣制—変貌する英国モデル』（中公新書、2018年）。