学科・大学院

経済経営学科 Q&A

入学後の学び

Q1. スペシャリストコースにはどうすれば所属できますか?

A1. 経済学部のスペシャリストコースは「所属」するのではなく、自分がチャレンジしたいコースの科目を一定以上の成績で修得した場合に、本人が申請することによって認定証が発行されるという方式になっています。したがって意欲のある人は複数のコースにチャレンジすることもできます。

Q2. 「ゼミ」というのはどういうことをするのですか?

A2. ゼミは、10~20人程度の少人数クラスで、特定の分野やテーマに関して、個人やグループで発表をしたり、ディスカッションをしたりしながら理解を深めていくような授業形態のことです。経済学部では1年次から4年次までゼミが配置され、1年前期(フレッシャーズ・セミナー)、3年(上級演習Ⅰ・Ⅱ)、4年(卒業研究)は必修となっており、経済学部のカリキュラムのバックボーンを形成しています。

Q3. パソコンの技術を向上させたいと考えていますが、経済学部ではパソコンをつかった授業をたくさん受けられますか?

A3. 成蹊教養カリキュラムの情報基盤科目で基本的なパソコンの技能を修得することができますが、この他に経済学部には「情報分析プログラム(ACAP)」という独自の特別プログラムがあり、主にパソコンを用いた情報分析能力やプレゼンテーション能力を大きく向上させるチャンスがあります。また、パソコン関係の検定試験などに合格すると、単位の認定を受けられるという制度もあります。気を付けなければならないのは、「パソコンがどれだけできるか」ではなく「パソコンで何ができるか」ということが重要である点です。パソコンそのものの技術ではなく、経済分析やビジネス分析の道具としてパソコンを使いこなすようになることが大切です。

Q4. 私は大学時代にぜひ留学したいと考えていますが、留学のチャンスはありますか? また、留学すると卒業がその分だけ遅れたりするのでしょうか?

A4. 成蹊大学には数多くの協定留学があり、また1年次夏には大規模なオーストラリアサマースクールプログラムも用意されています。留学は国際教育センターで案内をしています。以下のページを参照してください。(⇒国際教育センター) 卒業に及ぼす影響は、留学の仕方や期間、種類などにより異なりますが、単位認定などの卒業が遅れることがないようにするためのさまざまな措置があり、とりわけ協定留学では卒業が遅れることがないように最大限の配慮をしています。

Q5. 3年間で卒業できる制度があると聞いたのですが、どのような要件をみたせばよいのですか? またどのような人が利用しているのですか?

A5. 基本的な要件としては、早期卒業を希望している人(希望登録をし候補者となった人)が、一定以上の成績をあげ、かつ認定試験に合格することです。成績基準は評定平均値(GPA)によってつくられています。早期卒業は主として大学院進学を考える人のために創られた制度です。3年次に卒業するために就職活動を行うのは時期的にかなり困難です。

卒業後の進路

Q1. 大学では、卒業後の進路や就職に関する情報提供やアドバイスなどをしてもらえるのですか?

A1. 経済学部AAB(アカデミック・アドバイザリー・ボード)という委員会の相談窓口で、一般的な進路の相談をすることができます。また大学のキャリア支援センターでは、希望する学生に対して1対1で丁寧な面談や情報提供が行われています。

Q2. 成蹊大学経済学部の卒業生はどのような分野に就職していますか?

A2. 民間企業に就職する学生の中では、金融や不動産関連の会社に就職する人の割合が高くなっています。とりわけ女子では約半分の学生が金融関係の会社に就職します。成蹊大学経済学部の卒業生は金融機関から高い評価を得ており、大手の銀行や保険会社に就職する人が毎年数多くいます。

Q3. 国家公務員になりたいのですが、経済学部ではどのような勉強をすればよいでしょうか? また大学では公務員試験の対策をサポートしてもらえるのでしょうか?

A3. 公務員試験の科目の中の経済学や財政学などの分野に関しては、経済学部の授業でも十分な試験対策になります。さらにスペシャリストコースの中に「経済政策スペシャリストコース」がありますのでぜひチャレンジしてみてください。また、大学のキャリア支援センターでは公務員試験対策講座なども開かれています。

Q4. 教員になりたいと思っているのですが、どんな種類の教員免許が取得できますか。

A4. 経済学部を卒業して取得できる教員免許は、中学校社会科、高等学校地歴科、高等学校公民科です。

Q5. 将来自分で会社をつくりたいと考えていますが、どんな勉強をすればよいでしょうか。

A5. 会社を作ることを起業と言い、新しいアイデアにもとづいて行なわれる起業をベンチャーと言ったりします。このベンチャーは、成功確率が極めて低く、大変なリスクが伴うものです。したがって、起業するには、組織や経営に関する基本的な知識を十分に身に付け、どんな分野で勝負するかを決めて、その分野に関する知識やアイデアを昼夜を徹して収集することが必要です。とにかく、努力と勉強あるのみです。