キャリア・資格

キャリア・資格

体系化されたキャリア教育と
徹底した就職支援

真剣に自分の将来を見つめる姿勢

人は職業や仕事を通じて社会と関わっていきます。将来の社会のあり方を考え、その中で自分が果たす役割を「学生自身」が真剣に考えることをサポートすることがキャリア教育の真の目的です。経済界との伝統的な結び付き等から「就職に強い成蹊」と昔からいわれてきましたが、現代の成蹊大学においても、1年次からキャリア教育を体系的に構築し、真剣な学生の進路決定や就職をきめ細かく徹底的に支援し、高い就職力を維持しています。

キャリア教育・就職支援体系図

成蹊大学キャリア支援 3つの特徴

01. 徹底した個別相談

学生一人ひとりが納得した進路へ進めるよう、専門の相談員によるきめ細かな個別相談を実施。1年次から将来のキャリアについて幅広く相談が可能で、3年次からはエントリーシートや面接対策など就職活動全般の相談を受けます。同じ相談員が継続して担当し、一人ひとりの特性や目標に合わせたアドバイスや企業紹介を行っています。

02. 体系化されたキャリア教育

1年次からスタートする「キャリア教育科目」では、具体的に卒業後の進路を考える前に、自分自身がどのような人生を生きていくのか、社会で働くことの意味は何か、ということを考えることから始めます。様々な業界の現状や、企業でのキャリア形成について理解を深めながら、自身の業界研究、職種研究を進めていきます。

03. 独自の人材育成プログラム

成蹊大学独自の人材育成プログラムである「丸の内ビジネス研修(MBT)」を実施しています。ビジネスの中心地である東京・丸の内を主な舞台とし、多数の有力企業の協力のもと、実社会を学びの場として全学部から選抜された学生が協働して課題解決に取り組みます。約8カ月にわたるプログラムにはインターンシップも含まれます。

教員免許状取得と諸資格
取得サポート

教員免許状取得

成蹊大学では、全学部全学科で中学校と高等学校の教員免許状取得を目指すカリキュラムを設置しています。各学科の専門分野に応じた科目の教員免許状を取得することが可能です。

  • 文部科学省における審査の結果、予定している教職課程の開設時期が変更となる可能性があります。
免許状が取得できる教科・種類中学校 一種免許状高等学校 一種免許状学校図書館司書教諭
経済学部 経済経営学科 社会 地理歴史/公民
法学部 法律学科 社会 地理歴史/公民
政治学科 社会 地理歴史/公民
文学部 英米文学科 英語 英語
日本文学科 国語 国語
国際文化学科 社会 地理歴史/公民
現代社会学科 社会 地理歴史/公民
理工学部 物質生命理工学 理科 理科/工業
情報科学科 数学 数学/情報
システムデザイン学科 数学 数学/工業

教職課程指導室

教職課程指導室では、教員を目指す学生に対して、免許状の取得に向けた学習だけでなく、実際に教職に就けるよう、きめ細かなサポートを行っています。教職に関する科目や教員採用試験に関する図書、教育実習生が作成した学習指導案などを閲覧できるほか、自習室としての利用も可能。中学・高等学校の授業用教具なども備えており、実習前の準備を行うこともできます。また、専従スタッフが教職に関する様々な質問に応じるほか、教員や卒業生と懇談する機会を提供しています。教員を目指す学生を全面的に支援します。

諸資格

社会福祉主事任用資格(全学部対象)

支援を必要とする人々のニーズを把握し支援・援助する専門家を養成
各地方自治体の福祉事務所などに従事する公務員(ケースワーカーなど)に任用される際に必要とされる行政が定めた資格基準です。そのほかに、福祉施設の相談員や指導員、社会福祉協議会などの職員募集の際に準用されることがあります。

日本語教員養成課程(文学部対象)

国内外で日本語を教え日本文化を伝える教員を養成
国内外では、外国人の日本語学習熱の高まりとともに、ますます質の高い日本語教員が求められています。これに伴い、成蹊大学でも日本語教員養成課程を開設しており、すでに日本語教員として多くの卒業生が活躍しています。履修に必要な科目のほとんどが、文学部の専門科目や成蹊大学教養カリキュラムの科目に含まれているため、無理なく履修できる点も特色の一つとなっています。所定の単位を修得し養成課程を修了すると、申請により卒業時に「日本語教員養成課程修了証明書」を発行することができます。

社会調査士課程(文学部 現代社会学科対象)

世論や意識調査など社会調査の知識を有する専門家を養成
複雑化する社会情勢と多様化するニーズを的確に把握し、将来を予測する情報収集とデータ解析の能力を備えた人材が求められています。その専門職として脚光を浴びているのが「社会調査士」。マスコミの世論調査や企業のマーケット調査、官公庁の市民意識調査など高度な技術を待ち望む声は年々高まっています。現代社会学科のカリキュラムには、この「社会調査士」資格取得に必要な科目が含まれています。必要科目を計画的に履修し単位を修得することにより、申請に基づき社会調査協会から「社会調査士」の資格認定を受けることができます。