成蹊学園について

中期計画

第3次中期計画(2023~2028年度)

第3次中期計画は、第2次中期計画(2019~2022年度)の成果や課題を踏まえつつ、改めて卒業生・教職員に向けてアンケート調査を行い、成蹊教育の価値、成蹊の特長・課題、学園の将来像などについて多くの声を集め、それらを議論の中心に据えながら策定を進めました。
そして第3次中期計画の最終年度である2028年度までに学園全体として目指す最上位の目標(学園目標)を「確かな教養と豊かな人間性を備え、グローバル社会の発展に貢献する「桃李の人」を育てる」と定め、この目標を達成するために、大学、中学・高等学校、小学校、法人がそれぞれの部門目標・重要施策を策定しました。
各部門は、重要施策に対して設定した評価指標にもとづき定期的に進捗状況を確認しながら、学園目標を達成できるよう取り組んでまいります。

―学園目標―

確かな教養と豊かな人間性を備え、グローバル社会の発展に貢献する「桃李の人」を育てる

学園目標策定の背景

人工知能(AI)やIoT(Internet of Things)に代表される技術革新、気候変動などの環境問題、グローバル化、人口動態の変化は、社会全体、そして社会における人間の在り方に劇的な変化をもたらそうとしています。将来の変化を予測することが困難な時代を生き抜いていくためには、社会の変化に受け身で対処するのではなく、現在と未来に向けて、一人ひとりが自らの可能性を最大限に発揮し、自らの人生を切り開き、また他者への尊重をもって、よりよい社会と幸福な人生を自ら創り出していくことが求められます。

成蹊学園では、建学の精神である「個性の尊重」「品性の陶冶」「勤労の実践」を礎に、「知育偏重ではなく、人格、学問、心身にバランスの取れた個性尊重の人間教育」を100年に亘り実践してきました。旧制高等学校から連綿と続くリベラルアーツで形づくられた「確かな教養」と、どんな困難をも乗り越えていける『心の力』を備えた「豊かな人間性」は、グローバル化が進み、複雑で多様化した現代社会においてこそ必要とされているものでもあります。

第3次中期計画策定にあたっては、総合学園として小中高大が一層連携する中で、成蹊ならではの学びを通じて、持続可能なグローバル社会の発展に貢献する実力を有する「桃李の人」を育成することを掲げています。

「桃李の人」について

「成蹊」の名は、中国の諺「桃李不言下自成蹊」に由来しています。桃や李は人徳のある人のたとえで、優れた人格を備えた人のまわりには、その人を慕って自然と人が集まる、という意味です。「桃李の人」は成蹊が理想とする豊かな人間性と実力を持つ人を表しています。

成蹊大学

部門目標:
新しい時代に対応した教育活動と活力のある研究活動を推進し、持続可能な社会の実現に貢献する。
重要施策:
(1)[教育]新しい時代に対応した教育活動の推進と教育環境の整備
(2)[研究]研究活動のさらなる活性化と研究成果の発信強化
(3)[学生支援]学生の成長を支えるための方策や体制の拡充
(4)[社会連携]社会・地域等との多様なネットワークの構築と強化

成蹊中学・高等学校

部門目標:
リベラルアーツ教育を推進し、新たなものを創造する「0to1」の発想が育つ教育を実践する。
サステナブルな活動を通して、困難を乗り越える「心の力」を育み、国際社会で活躍・貢献できる人材を育成する。
重要施策:
(1)リベラルアーツ教育とキャリア教育を連携させ、一人一人の個性を伸ばす進路実現を推進する
(2)「0 to 1」の発想力を培う探究学習を組織的・系統的に導入し、偏差値では測れない非認知能力を伸ばす環境を整備する
(3)ユネスコスクールの取組などサステナブルな活動を通して、共感力を養い、互いを認め合う「心の力」を育む施策を導入する
(4)生徒全体の英語力を向上させ、成蹊独自の国際理解教育の推進を図る
(5)新しい教育に応じた教育環境を整備して、広報活動を更に充実させ、高い入試倍率を維持していく

成蹊小学校

部門目標:
幅広く深い学びと、困難を乗り越えながら心身を鍛える経験を通じ、豊かな感性とたくましい実践力をもった子どもを育てる。
重要施策:
(1)国際理解教育の推進
(2)ESD・SDGs活動や一貫連携教育を活用した探究活動の充実
(3)教育力の充実

成蹊学園

部門目標:
未来に向けて継続的に発展する総合学園となるために、ワンキャンパスの優位性を活かし、経営基盤を強化することで各設置校を支援する。
重要施策:
(1)ガバナンスの向上
(2)成蹊ブランド向上を目指した情報発信の強化
(3)多様な人財がいきいきと活躍する職場環境の構築
(4)サステナブルなキャンパス、学校間連携支援
(5)情報化・DX推進のための基盤強化
(6)財政基盤の維持強化【収入の多角化・支出の抑制】

第2次中期計画(2019~2022年度)

第1次中期計画(2013~2018年度)