成蹊大学では、教育活動の高度化をはじめとする大学運営業務をより適切かつ効果的に行えるよう、教職員が必要とする知識・技能の習得及び向上をめざして、SD(Staff Development)研修会を実施しています。
今回は、2025年2月に中央教育審議会が答申した、我が国の「知の総和」向上の未来像～高等教育システムの再構築～（答申）」（以下「知の総和向上答申」という。）に関して、大学教務実践研究会（東京都立大学教務課長）の宮林常祟氏に講師を依頼し、「中教審『知の総和向上』答申を踏まえた今後の高等教育の動向について」というテーマで、9月17日（水）に教職員対象のSD研修会を実施しました。
はじめに、18歳人口（男女別）の将来推計や高等教育政策を取り巻くアクター、政策の立案と実行の仕組み等に関する基礎知識の説明があり、有識者会議における今年度の特徴や近年の高等教育政策の傾向について解説がありました。続けて、これまでの政策「2040年に向けた高等教育のグランドデザイン（答申）2018年11月」の振り返りとともに、知の総和向上答申の詳細について、「今後の高等教育政策の方向性と具体的方策」や「機関別・設置者別の役割や連携の在り方」等にポイントを絞った解説がありました。さらには、知の総和向上答申を現場視点から読み解くことで大学教育の質・規模・アクセス、出口の質保証に関する詳細の解説があり、「各大学が今から何をすべきか（何ができるか）を考えることが必要である」と付言がありました。
今回は本学の教職員31名の参加があり、質疑応答でも活発な意見交換が行われ、知の総和向上答申の内容を理解するだけでなく、今後の本学の取り組みを考える貴重な機会となりました。