経済学部 内藤朋枝准教授（専門分野：社会保障論、公共経済学）が、内閣府刊行「経済分析 第211号（特別編集号）『結婚行動の経済分析』」（令和7年12月）において、共同研究による論文を発表しました。
本特別編集号では、結婚行動を経済学の視点から分析し、個人の属性や職場環境、家族形成をめぐる要因が結婚にどのような影響を与えるかについて検討しています。
内藤准教授は、以下の3本の論文の執筆に参加しています。
・「夫婦間の学歴の非対称性が結婚行動に及ぼす影響」
内藤 朋枝（成蹊大学経済学部准教授）
八代 尚宏（昭和女子大学現代ビジネス研究所特命教授）
・「結婚前同棲関係が結婚行動に及ぼす影響の経済分析」
内藤 朋枝（成蹊大学経済学部准教授）
八代 尚宏（昭和女子大学現代ビジネス研究所特命教授）
・「職場の両立支援・子育て支援が結婚行動に与える影響」
内藤 朋枝（成蹊大学経済学部准教授）
畑中 宏仁（前内閣府経済社会総合研究所特別研究員）
滝澤 美帆（学習院大学経済学部教授）
▶詳細はこちら：（内閣府 経済社会総合研究所）
▶本研究論文に関する記者会見が、1月21日(水)日本記者クラブで行われました。
会見の様子はこちら：（外部リンク）